研究に裏付けされたインデックス投資の出口戦略。4%ルールとは?

お金

今回はインデックス投資の出口戦略である、4%ルールについて解説したいと思います。さて、みなさんこんな疑問をお持ちではないですか?「インデックス投資しているけど、いざ取り崩すときになったらどうしていけばいいの?」「せっかくためたお金を取り崩してお金が枯渇したらどうしよう?」と。

今回はこれらの疑問について解説していければと思います。まずは結論ですが、

「4%ルールで取り崩す」

です。「4%ルールって何?」と思った方、ぜひこの記事をご覧になってください。それでは解説に行きたいと思います。

4%ルールとは

4%ルールはインデックス投資の出口戦略で最も有名なものです。自分の資産の4%を定額、あるいは定率で取り崩すものです。例えば5000万円の資産があったとします。ここから定額で取り崩すとした場合、

5000万円×0.04=200万円

を毎年取り崩すことになります。一方定率取り崩しの場合はその年その年の資産残高の4%を取り崩すので、取り崩し初年度の取り崩し額は

5000万円×0.04=200万円

取り崩し次年度の取り崩し額は

(5000万円-200万円)×年率×0.04=年率×192万

になります。一般的に4%ルールというと、前者のことを言うことが多い印象です。そしてこのルールに沿って取り崩していくと資産が30年後に枯渇せずに残っている確率は95%という結果になりました。

4%ルールのもとになった研究と前提条件

では4%ルールはどのように導き出されたのでしょう。それが1998年に行われた「トリニティスタディ」と呼ばれる研究です。この研究の要約は下記のとおりです。

トリニティ大学の教授三人が1926年~1995年の70年間を対象にしてポートフォリオを米国株式50%、米国債券50%にして取り崩し率4%にしたところ、30年後に資産が残っている確率が95%であった。さらに各シナリオの中央値で最初にあった資産の約8倍に資産が増えている。

つまり具体定期な数値で説明すると、資産が5000万円あったとしたら、

5000万円×0.04=200万円

毎年取り崩していったところ、30年後も資産が残っている確率が95%で、しかも30年後に資産は

5000万円×8=4億円

に増えているということです。これが優良なインデックスファンドに長期投資した結果です。そしてこの研究は2011年にトリニティスタディの研究者自身で研究がアップデートされていますが、結果はほとんど変わらなかったとのことです。また2018年に別の研究者によってトリニティスタディがアップデートされており、それによると35年後に資産が残っている確率が96%、40年後に残っている確率が86%であったとの結果が出ています。ただし前述したとおりこの研究は米国株式50%、米国債券50%のポートフォリオであることが前提なので、その他の株式や債券だったり、一部アクティブファンドを含んだポートフォリオの場合は前提条件から崩れてしまうので注意してください。またもちろん為替リスクの影響もうけます。なので4%というのは「ドル」換算で4%ということになりますから、ここも注意が必要ですね。インフレの影響を受けることは言うまでもありません。

また資産をなるべく長期にわたり運用するためには

⓵ 取り崩し率を下げてみる、例えば4%ではなくて3.5%、3%とかにしてみる。

 暴落相場や弱気相場の時は資産を取り崩さず、現金を使って乗り切ったり、一時的に働く。

などすると資産が枯渇するかの精を下げることができるのではないでしょうか。

まとめ

今回はインデックス投資の出口戦略である4%ルールについて解説しました。長期間の相場の動向がもとになった研究結果ですので再現性があると思いますが、「研究の前提条件があること」「為替リスクがあること」「インフレの影響があること」など、注意点もあります。これから資産を取り崩していく方も、まだまだ先の話だよという方にも、参考になれば幸いです。


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